三井財閥の歴史と現在を解剖！三菱・住友との違いや序列の真相
明治維新の激動期、三井家は番頭・三野村利左衛門（みのむら りざえもん）の手腕により新政府軍への資金援助を迅速に決断し、明治政府の御用銀行としての地位を確立しました。明治42年（1909年）には、三井十一家が全額を出資する無限責任の持株会社「三井合名会社」を設立。三井銀行、三井物産、三井鉱山を直系企業（旧御三家）として傘下に置き、日本の重化学工業化と海外貿易を牽引する日本最大のコンツェルンへと登り詰めました。
しかし、第二次世界大戦の終結とともに最大の転換点が訪れます。1945年、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）は日本の軍国主義の経済的基盤を解体すべく、財閥解体指令を発出しました。三井財閥はその標的の筆頭とされ、三菱や住友を上回る過酷な処置を受けることになります。
1946年、三井合名会社は強制的に解散させられ、三井十一家が保有していた株式は財閥解体持株会社整理委員会に接収・公開されました。一族には莫大な財産税（最高税率90%）が課され、個人資産の大部分を喪失。さらに三井家関係者は企業役員への就職を禁じる公職追放処分を受け、経営権を完全に剥奪されました。
なかでも中核であった三井物産は、GHQの個別解体指令によって200社以上の小規模企業に粉砕・細分化されるという、日本の産業史上類を見ない徹底的な解体を余儀なくされました。三井本社が所有していた商標や社名の使用も一時禁止され、「三井」の名称は表舞台から姿を消すことになります。
サンフランシスコ平和条約締結後の1950年代に入ると、旧財閥系企業の再結集の動きが加速します。細分化されていた旧三井物産系の企業は、第一物産を中心に徐々に合流を重ね、1959年に「大合同」を果たして三井物産が奇跡的な復活を遂げました。
これに先立つ1961年10月には、グループ主要企業のトップが集う社長会「二木の会（にもくのかい）」が正式に発足しました。毎月第2木曜日に会合を持つことから名付けられたこの組織は、戦前のような持株会社による中央集権的支配ではなく、独立した上場企業同士が緩やかに協調・情報交換を行うフラットな企業集団の枠組みとして機能しています。現在の二木の会には、金融、商事、不動産、化学、重工など多岐にわたる中核企業が名を連ねています。
