センター試験はいつから？共通テストへの変遷と廃止理由の真相を徹底解剖

センター試験はいつから？共通テストへの変遷と廃止理由の真相を徹底解剖の基礎知識と応用に迫る! 専門的な視点で紐解きます。

30年以上にわたり定着し、測定の公平性や問題の質の高さにおいて国際的にも評価されていたセンター試験が、なぜ幕を閉じることになったのか。その引き金を引いたのは、2014年の中央教育審議会（中教審）答申「新しい時代にふさわしい高大接続の実現に向けた高等学校教育、大学教育、大学入学者選抜の一体的一体的改革について」でした。

背景にあったのは、急速に進展する少子高齢化、グローバル化、そして人工知能（AI）の台頭に対する産業界と教育行政の強い危機感です。従来の「正解があらかじめ用意されている問いに対して、記憶した知識を素早く正確に検索・出力する」パターントレーニングでは、これからの不確実な社会を生き抜く人材を育成できないという判断が下されました。

文科省が主導した高大接続改革では、学力の3要素である以下の能力を総合的に測ることが至上命題とされました。

• 基礎的な知識・技能
• 思考力・判断力・表現力
• 主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度

しかし、この理想を巨大な共通試験に落とし込む作業は困難を極めました。当初の計画で目玉とされていた「国語と数学への記述式問題導入」および「英語民間検定試験（英検、TEAP、TOEFL等）の活用」は、教育現場や受験生からの強い反発を招きました。採点者の質と公平性の担保、数十万人の答案を短期間で採点する物理的限界、さらには受験料負担や試験会場の地域格差といった構造的問題が次々と露呈したのです。

当時の報道各社の世論調査では、英語民間試験の導入に対して高校生の過半数が「不安・不公平」と回答し、2019年秋の国会審議を経て、萩生田文部科学大臣（当時）が土壇場で見送りを表明。記述式問題も同様に断念へ追い込まれました。看板政策が二つも頓挫したまま、2020年（令和2年）1月18日・19日の最終実施をもってセンター試験は廃止され、看板を掛け替える形で2021年1月から共通テストが発進するという、異例の混迷劇が展開されたのです。