乃が美食パン大量閉店の真相と現在｜泥沼対立の裏側と味の真価
高級生食パンブームの頂点だった時期、乃が美は全国47都道府県すべてに出店を果たし、ピーク時には約250店舗以上を展開していた。だが、2022年以降から店舗の閉鎖ラッシュが表面化し、首都圏や地方都市を問わず退店が加速した。
この急激な店舗減少の引き金となったのが、週刊誌や経済メディアでも大々的に報じられた乃が美フランチャイズ訴訟問題だ。報道関係者の取材や法廷資料によると、一部のFCオーナー有志が「売上がピーク時の3分の1以下に激減したにもかかわらず、高額なロイヤリティ負担が据え置かれ、赤字垂れ流しで破産寸前に追い込まれた」として本部側と真っ向から対立。ロイヤリティの減額や契約解除を求めて集団交渉および法的手続きに発展した。
乃が美のFC契約では、売上高に対するパーセンテージでのロイヤリティに加え、本部が指定する専用小麦粉や専用包材の購入が義務付けられていたとされる。ブーム全盛期には月商1,000万円以上を叩き出し巨額の利益を生んでいたモデルも、ブームが沈静化して売上が月数百万円規模へ落ち込むと、固定費とロイヤリティがオーナーの首を絞める構造へと暗転した。
これに対し、運営会社である乃が美ホールディングス公式発表では、契約の正当性を主張しつつ、ブランド維持のための品質管理や経営支援策を講じてきたと説明。双方の主張は平行線をたどり、関係修復が不可能となった加盟店が相次いで離脱・閉店を選択したことが、全国的な店舗網急減の直接的な引き金となった。
