四大財閥の現在と序列を徹底追跡！三菱・三井・住友・安田の真実
1945年8月の終戦を迎えた日本に対し、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）が真っ先に着手した構造改革の一つが財閥解体（Zaibatsu Dissolution）でした。
GHQを率いたダグラス・マッカーサーは、日本の軍国主義が台頭した最大の構造要因として「少数の財閥家族が国家の富と産業を独占し、軍部と結託して侵略戦争を支えたこと」を挙げました。持株会社を通じて数千社に及ぶ傘下企業をピラミッド型に支配する寡占体制を壊さなければ、日本社会の真の民主化と自由競争市場は生まれないと判断したのです。
1945年11月、GHQの指令に基づき「持株会社整理委員会（HCLC）」が設置され、資産凍結と強制的な解体手続きが進められました。この際、解体対象として指定されたのが、世に言う「15大財閥」です。
- 四大財閥：三井、三菱、住友、安田（持株会社・本社が即時解体）
- 主要財閥：鮎川（日産コンツェルン）、浅野、古河、大倉、中島（中島飛行機・現SUBARU等）、野村
- 新興・地方財閥：渋沢、神戸川崎（川崎重工系）、理研、日窒（日本窒素）、森（昭和電工系）
GHQの解体手法は徹底を極めました。財閥本社が保有する傘下企業の株式はすべて市場へ強制放出され、創業家一族に対しては最高税率90%に達する財産税が課されました。さらに財閥家族や幹部役員には「公職追放令」が下され、企業の経営権から完全に締め出されたのです。
三井物産や三菱商事は数百社規模に細かく分割され、社名や商標（スリーダイヤや井桁マーク）の使用すら禁止されました。しかし、1950年に勃発した朝鮮戦争による米国の対日政策転換（逆コース）と、1952年のサンフランシスコ平和条約締結に伴い、状況は急変します。占領政策の終了とともに商標使用の制限が解除されると、分割されていた企業群は生き残りをかけて再び手を取り合い、持株会社を持たない「緩やかな企業集団」として再結集を果たしました。
